転職したら年収っていくら上がるんだろう？ よく「転職で年収アップ！」みたいな話を見かけるけど、全員がそうなるわけじゃありません。実際のデータを見ると、想像以上に現実的な数字が出てきます。
転職で年収が上がる人の割合
厚生労働省の「雇用動向調査」によると、転職で年収が増加した人は全体の約37%。変わらなかった人が約28%、減少した人が約33%。つまり、転職者の3人に1人は年収が下がっています。
転職＝年収アップという前提で考えていると判断を見誤ります。転職年収シミュレーターでも「下がるケース」を組み込んだのは、この現実を反映させたかったからです。
ただ、この統計には定年退職後の再就職やパート転換も含まれています。正社員から正社員への転職に限れば、もう少し上がる割合は高くなります。データの読み方にも注意が必要です。
年代別の上げ幅
年代によっても傾向が違います。20代の転職は年収アップしやすい反面、上げ幅は30〜50万円程度にとどまることが多いです。もともとのベースが低いので、伸びしろはあるけど金額自体は控えめです。
30代になるとスキルや実績が評価されて、50〜100万円アップも現実的になります。特に30代前半はいわゆる「転職適齢期」と言われていて、年収の上げ幅が一番大きい年代です。
40代以降は管理職や専門職としての評価がメインになります。ハマれば大幅アップもあり得るけど、ポストが限られるぶん、年収維持か微増に落ち着くケースが増えてきます。
年収が下がるケース
じゃあどういう場合に下がるのか。典型的なのは、業界を大きく変える場合、未経験職種への転向、そして40代以降で大手から中小への転職です。
もうひとつ見落としがちなのが、残業代込みの年収から基本給ベースの年収に変わるケースです。額面上は同じでも、前職の残業代が多かった人は実質ダウンになることがあります。
あと、地方への転職も下がりやすいです。同じ職種・ポジションでも、東京と地方で100万円以上の差がつくことは珍しくありません。生活コストが下がるから一概に損とは言えないけど、数字だけ見ると減少に映ります。
年収交渉のポイント
転職で年収を上げたいなら、交渉のタイミングと材料が欠かせません。内定が出てからが本番で、それまでに自分の市場価値を客観的に把握しておくと話がしやすくなります。
具体的には、同職種・同業界の求人票の年収レンジを調べておくことです。「この職種なら相場は○○万円です」と言えるだけで、交渉の説得力が全然違います。
ただし、年収交渉をゴリゴリやりすぎると入社後の関係に響くこともあります。「相場に基づいた適正評価をお願いしたい」というスタンスが手堅いんじゃないかと。僕はツールを作る側なので交渉のプロではないけど、データを調べていて感じたことです。
