freee・マネーフォワード・弥生。この3社の方向性はけっこう違います。フリーランス向けの計算ツールを作るときに各社のデータ出力形式を調べたんですが、ついでに料金体系や機能も比較してみたら、それぞれの強みがはっきり見えてきました。選び方のポイントを整理してみます。
3社の違いをざっくり
freee：「会計の知識がなくても使える」がコンセプト。質問に答えていくだけで確定申告書が完成します。スマホアプリの完成度も高い。ただし、簿記の知識がある人にとっては独自UIが逆にやりにくいことも。
マネーフォワード クラウド：銀行口座やクレカとの自動連携が強み。仕訳の自動提案機能が賢くて、使い込むほど精度が上がります。他のマネーフォワードサービス（家計簿など）と連携できるのも便利です。
弥生（やよいの青色申告オンライン）：20年以上の歴史がある老舗で、電話サポートが充実しています。困ったときに人に聞ける安心感は大きい。初年度無料のプランが長期間提供されています。
機能比較表
| freee | マネーフォワード | 弥生 | |
|---|---|---|---|
| 月額（個人） | 月1,078円〜(※1) | 月990円〜(※2) | 初年度無料／次年度 年12,980円〜(※3) |
| 銀行連携 | ◎ | ◎ | ○ |
| レシート読取 | ◎ | ○ | ○ |
| スマホアプリ | ◎ | ○ | ○ |
| 電話サポート | 上位プランのみ | 上位プランのみ | 全プランで対応 |
| e-Tax連携 | ○ | ○ | ○ |
| インボイス対応 | ○ | ○ | ○ |
| 簿記知識 | 不要 | あると便利 | あると便利 |
※ 料金は2026年4月時点の税込換算（各社公式は税抜表示）。年払い時の月額換算（弥生のみ年額表記）。プランにより変動あり。
※1 freeeスタータープラン（税抜 年11,760円＝税込 月約1,078円）でも青色申告書の作成は可能ですが、消費税申告（インボイス対応）を使うにはスタンダードプラン（税抜 年23,760円＝税込 月約2,178円）以上が必要です。
※2 マネーフォワード パーソナルミニ（税抜 年10,800円＝税込 月約990円、年払い時）。65万円控除やインボイス対応はパーソナル（税抜 年15,360円）以上が推奨。
※3 やよいの青色申告オンライン セルフプラン次年度（税抜 年11,800円＝税込 約12,980円）。操作サポートが欲しい場合はベーシックプラン（次年度 税抜 年22,800円）。
タイプ別おすすめ
会計の知識ゼロの人 → freee
「借方・貸方って何？」という状態でも使える。ガイド付きの入力画面が親切。スマホだけで確定申告まで完結する手軽さも魅力。
自動化を重視する人 → マネーフォワード
銀行口座やクレカの明細を自動取り込み→自動仕訳の精度が高い。副業や複数の収入源がある人に合っています。月額も比較的安いです。
サポートが欲しい人 → 弥生
電話で質問できるのは大きい。「画面を見ながら教えてほしい」という人にフィットします。初年度無料プランがあるので、試しやすいです。
法人化を見据えている人 → マネーフォワード or freee
どちらも個人→法人への移行がスムーズ。将来的に法人化する可能性があるなら、最初から対応しているソフトを選んでおくと楽。
無料プランでどこまでできる？
3社とも無料プランや無料期間を用意していますが、できることに差があります。
freee：30日間の無料体験があります。期間中は有料プランと同じ機能が使えます。期間終了後は機能が制限される形になるので、本格的に使うなら有料プランへの切り替えが前提です。
マネーフォワード：1ヶ月の無料お試し期間があります。以前は仕訳件数制限つきの継続無料プランがありましたが、現在は廃止されているので、試用後は有料プラン前提です。
弥生：やよいの青色申告オンラインはセルフプラン・ベーシックプランが初年度無料（トータルプランは初年度半額）。次年度以降はセルフプランで年11,800円+税（税込約12,980円）〜かかります。初年度無料キャンペーンは2027年3月15日申込分まで延長中。なお、やよいの白色申告オンラインのフリープランは継続的に無料で使えます（白色申告専用）。
「とりあえず試してみたい」なら、青色申告まで視野に入れるなら弥生の初年度無料プラン、白色申告だけで済む副業レベルなら弥生の白色フリープランが入りやすいです。まず試してみて、合わなければ他社に乗り換えるのもアリです。データのエクスポート・インポートに対応しているソフトが多いので、乗り換え自体はそこまで大変じゃないです。
会計ソフトは年に1回しか使わない確定申告のためだけのものと思われがちですが、日々の帳簿づけに使うと「今月いくら稼いでいくら使ったか」が常に見える化されます。経営判断にも役立つので、早めに導入して損はありません。
